AIブームがもたらすメモリ不足が2026年に深刻化する可能性が高まっています。Windows Centralは、WSJとTrendForceの最新のレポートを引用し、AI需要がDRAM市場を圧迫する構造を解説しています。
まずWSJのレポートによると、2026年、世界の高性能DRAM生産の70%をAIデータセンターが占有するようになるとのこと。ChatGPTやGeminiなどの大規模AIは、GPU/TPUとともに膨大なDRAMを必要とします。資金力のあるAI企業は数年先のDRAM供給を「予約買い」しており、他市場に回る分が減少すると予測されています。
メモリ価格は2025年末に約50%上昇しましたが、2026年にはさらに70%上昇する可能性があり、影響はPCだけでなく、スマホ、家電、自動車など広範囲に及ぶとされています。
HBMとDRAM供給の逼迫
また、TrendForceの分析では、AI向けのHBM(高帯域幅メモリ)の需要が急増しており、Samsung・SK hynix・Micron の生産能力が限界に近いと分析されています。
HBMは一般的なDRAMを基に製造されるため、AI向け需要が高まるほど一般向けDRAMが不足します。2027〜2028年分の生産枠まですでに埋まっているとの指摘もあり、Micronが一般向けDRAM(Crucial ブランド)を縮小し、AI向け供給にシフトしたように、AI向けHBMの増産が、一般消費者向けメモリの供給を圧迫する構造が明確になっています。
供給改善は早くても2028年に？
現在、Samsung、SK hynix、Micronの3社で世界のDRAMの90%を生産しおり、新工場の建設や増産計画があっても、供給改善は早くて2028年になるとと予測されています。
そのため、PC・スマホ・家電の価格上昇や、自動車メーカーの生産遅延、データセンター建設の遅れといった影響が長期化する可能性があります。
AI企業がDRAMの圧倒的な買い手となり、一般市場が割を食う構図となれば、価格上昇と供給不足が数年続く可能性があるとのこと。PC・スマホ・家電・自動車まで大きな影響を与えることになるかもしれません。
