Microsoftが、Windows 11に搭載してきたAI機能の一部を見直す方針を固めつつあるようです。背景には、ユーザーから寄せられた「AIの押し付け」「価値の薄い機能が多い」といった強い反発があるとみられています。
Windows CentralのZac Bowden氏によると、Microsoftは現在「Windows 11におけるAI戦略の再評価」を進めており、不要と判断された機能は削減・整理される可能性があるとのこと。
これにはは、Windows標準アプリへのCopilot統合の一時停止が含まれています。ペイントやメモ帳など、標準アプリへのCopilot統合をストップし、「本当に価値があるAI統合なのか」を慎重に見極める段階に入ったとのことです。
また、プライバシー問題で大炎上したWindows Recallは、完全廃止ではないものの、別用途への「再配置」が検討されている模様です。Microsoftのイメージ改善の努力は続いているものの、ユーザーの不信感は根強いためです。
一方、以下のような基盤技術は引き続き重視される見込みです:
- Semantic Search
- Agentic Workspace
- Windows ML
- Windows AI API
これらは開発者にとって重要な要素で、最終的にはユーザー体験向上につながるため、削減対象にはならないと見られています。
まとめ：AI推しから「価値重視」へ
2025年11月、Windows部門トップのPavan Davaluri氏は「Windowsを"エージェントOS"へ進化させたい」と語り、ユーザーから大きな反発を招きました。今回の報道が事実であれば、Microsoftは「AIをとにかく盛り込む」姿勢から、「本当に役立つAIだけを残す」方向へ舵を切り始めたと言えます。
先日、Pavan Davuluri氏は、2026年のWindows 11の開発方針について、パフォーマンスの向上や信頼性の改善を重視することを明らかにしました。今回の報道はこの方針とも一致するものといえそうです。
[via Neowin]
