Unityは9月12日(現地時間)、ゲーム領域向けの「Runtime Fee」の撤回すると発表しました。変更は発表をもって直ちに適用され、ゲーム業界以外では変更の影響はないとされています。
Unityは、2023年9月にゲームの収益とランタイムのインストール数に応じて追加料金を課す「Runtime Fee」を発表し、ユーザーからの反発を受けることになります。その後修正案が示されたものの、批判が根強く残っていました。
今回の発表で「Runtime Fee」は完全に撤回され、従来のサブスクリプションモデルへ戻ることになります。
- Unity Personal: 引き続き無料。総収益および調達金額の上限を現在の10万米ドルから倍の20万米ドルに緩和。「Unity 6」のリリースをもって、「Made with Unity」スプラッシュスクリーンを表示するかどうかも任意となる。
- Unity Pro: 8%の価格引き上げが適用され、シートあたり年間2,200米ドルに。年間の総収益および調達金額が 20 万米ドルを超える場合は必須。
- Unity Enterprise: 25%の価格引き上げが適用。年間の総収益および調達金額が 2,500 万米ドルを超える場合は必須。
小規模開発者向けの「Unity Personal」が緩和される一方、「Unity Pro」や「Unity Enterprise」の料金は上昇しています。後者の閾値の変更は2025年1月1日より実施されます。
今後Unity は、より慣習的なサイクルで、年に一度の価格改定の可能性を検討をしていく予定とのことです。
