スタッフの大半が解雇されたとの情報が流れ、今後の運営が危ぶまれていたなか、Evernoteは7月8日(現地時間)、米国とチリに拠点を置く従業員の大半を解雇したと正式に発表しました(The Verge)。
同社によると、この措置は「業務効率を高め、ヨーロッパで非常に強いBending Spoonsのブランドを最大限に活用する」ことを目的としているとのこと。
Bending Spoonsは昨年11月にEvernoteを買収し、当時EvernoteのCEOはBending Spoonsのアプリに関する技術を活用し、新機能の構築に取り組むことができると説明していました。しかし同社は今年の2月に129人の従業員を解雇し、Bending Spoonsの担当者は、Evernoteの不採算体質は「長期的に維持できない」と釈明しました。
Evernoteの従業員には7月5日にレイオフが伝えられ、16週間の退職金、業績ボーナス、最大1年分の健康保険が提供されたとのこと。
Evernoteは2008年に登場したメモアプリで、リリース当初は大きな人気を集めました。2010年以降は類似アプリが登場して人気にかげりがでてくると共に、運営の混乱などもあって今回の買収に至っています。