Microsoftの2023年目標のHDD撲滅作戦が進行中

Disc reader reading arm hard drive

データストレージ業界のアナリスト企業Trendfocusのレポートによると、Microsoftが、Windows 11を搭載した量販PCの主要ストレージデバイスとして、HDDの代わりにSSDを使用するよう働きかけていることがわかりました(Tom's Hardware)。

現在の切替期限は2023年に設定されており、これはOEMメーカとの話し合いにより、本来の期限である2022年から延期されたものとのこと。具体的な期限は来年の後半とされていますが、日付はまだ不明なようです。

現在、Windows 11の最小要件にはSSDは含まれておらず、単に「64 GB以上のストレージ デバイス」が必要とだけ説明されています。ただし、DirectStorageとWindows Subsystem for Androidという2つの機能だけはSSDが必要となっています。今回の切替が実現したあと、Windows 11の最小要件にSSDが含まれる可能性があるかはわかっていません。

ストレージをSSDに切り替える場合に問題となるのはコストで、1TBのHDDを交換するためには、低価格の256GB SSDを使用する必要があるそうです。容量が不足していると考えるOEMは、512GBのSSDにステップアップする必要がありますが、価格制限の厳しいローエンドマシンでは予算オーバーとなってしまいます。

先進国市場のPCの大半は、すでに起動ドライブがSSDに移行しており、大きな影響はないとみられています。Microsoftは、例外を設ける可能性があり、ブートドライブにSSD、データドライブにHDDを搭載したデュアルドライブのデスクトップPCや、ノートPCが例外扱いになる可能性があるそうです。個人的にはこれを機会に、低価格かつ大容量のデータ用SSDが登場することを期待したいと思います。

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